逆SEOとは

「逆SEO」とは？

逆SEOとは、風評や誹謗中傷が書き込まれてしまったサイトやブログなどの書き込みそのものを削除するとまで行かずとも、「検索結果から目立たなくする」という手法です。

もともとSEOとは、Search Engine Optimizationの略で、検索エンジン最適化という意味があります。
検索エンジンにサイトを読み込んでもらい、検索結果の上位にサイトを表示してもらうために行なう施策のことです。
その「逆」――すなわち、対象サイトにSEOの施策を施すことが順位を「上げる」ことですから、対象サイトの順位を「落とす」のが『逆SEO』です。

では、なぜ順位を落とすのが風評サイトに対して有効なのでしょうか。
GoogleやYahoo!の検索結果は、順位の高い順に１ページにつき、通常10サイトずつ表示されます。
逆SEOを行なう方の多くは、この上位10位以内サイトの中に風評サイトが表示されてしまって困っているという悩みを抱えています。
特に、１ページ目に表示されると困るのです。
それはあなたにも心当たりがあるかと思いますが、ユーザーの多くが検索結果１ページ目の情報を読んだだけで「調べたいことは十分調べた」と満足してしまうからです。
ユーザーが検索結果のサイトを閲覧する確率は、１ページ目の上位３位までで60％になりますが、そこからどんどん下がって5位で4％まで下がり、２ページ目11位のサイトを閲覧する確率は1％未満まで下がります。

つまり、風評サイトの検索順位を２ページ目以降（11位以下）へ下げることができれば、ユーザーにそのサイトを閲覧される可能性が低くなり、削除をしなくてもそもそもの「風評サイトを見られたくない」という目的を最低限はクリアできるので、逆SEOは風評被害対策として有効なのです。
風評サイトが押し下げられて目立たなくなっている間に、自社のブランドイメージの回復を図る時間ができますし、検索圏外まで落とすことができれば風評そのものが風化することも期待できます。

逆SEOが必要とされる場面

・風評サイトが検索結果の上位に表示されているとき
逆SEOは当然、事実無根の風評や悪意ある誹謗中傷が書かれてしまっているサイトが、検索結果の上位に表示されているときに必要とされます。

特に検索結果の１ページ目は多くのユーザーが目を通すのに対し、２ページ目以降は１％未満ですから、１ページ目に風評サイトが表示されていると企業のブランドイメージが大きく傷いてしまいます。
インターネットが普及されてから、消費者の多くがインターネットで事前に調べてから買い物をするようになりました。
企業間であっても、取引を始める際、事前にインターネットで相手先のことを軽く調べてくるでしょう。
求職者も求人に応募する前は必ずインターネットで情報を収集するはずです。
そんな中で１ページ目に風評サイトが出てしまうと、売上が減少してしまったり、採用にも影響が出ることはもちろん、そのまま引きずられるように社内の従業員たちのモチベーションまでも下がってしまう危険性があります。

また、風評サイトの影響力はリアルの世界だけでなく、インターネット上でもさらに拡大してしまうことがあります。
検索結果の上下に表示される「関連検索ワード」や、検索したいワードを入れる際に表示されれる「サジェスト枠」に風評サイトへとつながるネガティブなワードが表示されてしまったり、他のブログや掲示板に情報がコピーアンドペーストされることで拡散されてしまう恐れもあります。

風評サイトを発見したら、できるだけ早く対応をする必要があります。

・風評サイトが検索結果の上位に表示されているとき
風評サイトを発見したら、まず考えるのが「削除」でしょう。
日本にはプロバイダ責任制限法があり、サイトを作った人を特定することができなくてもプロバイダに問い合わせることで発信者情報を照合してもらえる可能性があります。
しかし、プロバイダが応じてくれないことも多々あるのが実情です。

たとえば、日本には「表現の自由」や「言論の自由」などの権利が存在します。
特に企業の評判などは「個人の主観」として表現の自由や言論の自由の範囲であると片付けれられてしまいがちです。
明らかに名誉毀損や肖像権の侵害など、他の権利を侵害しており、法律違反であると証明できれば応じてもらえる確率が上がりますが、弁護士に相談しても難しいと言われてしまうケースもあります。

このように削除そのもの難しい場合の救済措置となるのが逆SEOです。

・削除まで日数がかかってしまう場合
弁護士に依頼することができて、風評サイトを削除できそうな見込みが立ったとしても、実現するまでやや日数がかかってしまいます。
また、最悪、裁判で争うことになった場合は数ヶ月どころか年単位で時間がかかるため、その間に被害が拡大してしまうことが予想されます。

もちろん、弁護士に依頼をすることで法的に削除してもらう方が、根本的な解決になりますが、まず重要視したいことは一刻も早く被害を軽減させることでしょう。
予算に余裕を持って、弁護士への依頼と並行して逆SEOも行なうという考え方もあります。

NGな逆SEO手法

所謂ブラックハットSEOを悪意を持って行なうことです。
Googleは、数年前まで他のサイトにリンクがたくさん貼られているサイトを評価していましたが、今は不正なリンクをペナルティの対象としています。
リンクを貼るためだけで、質の低いサイトを大量に生産したり、リンクの売買を行なう人たちが出てきたからです。
このような行為はスパムと考えられますから、バレるとペナルティを課される恐れがあります。

これを逆SEO的な発想で逆手にとるとこうなります。

敢えてペナルティの対象となるように、風評サイトへ大量のリンクを送りつけるのです。
内容の無い、人間がパッと見ただけでは意味がわからないようなペラペラのWebサイトのリンクや、アンカーテキストをすべて同じものにしたリンクを大量に送ることで、あたかも「風評サイトがSEOのためにそうしたかのように」見せかけて、Googleにペナルティを課されるように仕向けるのです。

しかし、この方法は良心的ではありませんし、理論的にも施策としては不十分です。
Googleから受けたペナルティは、然るべき手続を行なうことで回復することができます。
そうすれば検索順位はまた元の状態に戻ってしまいますし、このことにかけた手間とコストはすべて水の泡となってしまいます。
このような付け焼刃的な施策は行なうべきではありません。

清く正しい逆SEOの手法

そもそもの姿勢の問題になりますが、風評を「隠そう」と考えてしまうと、ブラックハットSEOのような手法になってしまいますから、違う角度で考えてみてください。

風評を隠すのではなく、風評に負けないほど情報を発信していけば良いのです。

仮に誹謗中傷の的となっている話題が事実に近いものであったとしても、例えば大きな事故や事件が起きてしまった際に記者会見を開くように、「より正確な事実」を発信する努力はインターネットでも行なうべきです。
これは事実無根の風評が相手でも同じことで「より正確な事実」に加えて「よりポジティブな情報」を発信していくことが大切です。

広報的な活動、採用活動の延長線上にあると考えればわかりやすいと思います。

広報として消費者や取引先に正しく情報を伝えることと、求職者に対して魅力的な会社だと伝わるような情報発信の工夫を凝らすことは、逆SEOと非常に近いのです。
公式サイトを始め、事業や商品別にあるサイト、採用情報を掲載する専用の求人サイト、SNSのアカウントなど、企業が保有しているサイトやページも通常のSEOを行なう必要があります。

これを利用することが逆SEOにつながります。
どういうことかといいますと、上記のようにポジティブな情報を掲載したサイトに正しくSEO施策を行い、検索結果の順位を上位化させることで相対的に風評サイトを押し下げるのです。

検索結果の１ページ目をポジティブな情報が掲載されているサイトで埋め尽くし、風評サイトを２ページ目以降に落とすことで、前述の通りユーザーの目に風評サイトが触れないような状況を作り上げますから、ブラックハットSEOに頼ることなく、逆SEOを完了させることができます。

逆SEOは風評被害の「予防」にもなる

前項のような逆SEO施策は、風評被害に遭っていない場合でも役に立ちます。
心無い誹謗中傷やあらぬ誤解、噂はいつどこから立つとも限りません。

予め、ポジティブサイトを増やして力を蓄えておくことで、いざという時のダメージを軽減することができます。
誰もが情報発信者になりうる昨今、風評被害は早期発見をすることも大切ですが、予防をするということも大変重要な時代に突入したのです。

逆SEOでブランド力を強化する

SEOの施策についてご存知の方はここまで読んで勘付かれたかと思いますが、逆SEO対策は通常のSEO対策よりも何倍も難しい施策です。

上記でご説明した通り、例えば検索結果の３位に表示されている風評サイト１つを落とすためには８つのポジティブサイトを上位化しなければなりません。
通常のSEOでは１つの対象サイトを上位化すれば目標は達成できますが、逆SEOでは倍以上の労力がかかります。
これが、SEOよりも逆SEOの方が何倍も難しいと言われる所以です。

しかし、検索をするユーザーは常に「有益な情報」を求めています。
企業についての情報であれば、顔も知らない人が書いている嘘か本当かわからない情報よりも、企業自身が積極的に発信する本物の情報の方を知りたいと思うはず。
ユーザーの有益な情報が掲載されているサイトの順位を上げることはGoogleの意向でもありますから、正しいことを正しい方法で堂々と行っていくべきです。

自社のポジティブな情報を積極的に発信することで、風評やあらぬ誤解に負けない強いブランド力を身につけましょう。